2022年度に当研究会の評価システムを改定いたしました。
改定概要概要については、東京診断士協会T-SMECAニュースデジタル2022年10月号に掲載されています。会員の方はご一読頂けますと幸いです。
【特集】2022年版企業評価システムについて – TOKYO SMECA ニュース デジタル (t-smeca.net)
改訂版は当HPにもできるだけ早く掲載いたします。
*以下は、旧評価システムの説明になります。
「経営革新評価システム」とは
企業の評価は、従来は生産設備等有形資産(モノ)の評価が中心でしたが、近年はグローバル化の進展等に伴い、人材など無形の経営資産(ヒト)のウェイトが高まっています。
財務面(カネ)では、中小企業の実態に見合った定量評価に加え定性評価を組み合わせた総合的な評価システムが求められています。本システムでは下記構成によりこれらニーズに対応しています。
ヒト | 経営者、企業体としての運営・管理、人事・人材に関する項目 |
モノ | 事業戦略、対象業種のコアとなる技術・販売等を含むバリューチェーンに関する項目 |
カネ | 財務指標による定量分析と定性分析(健全度及び体力度) |
対象モデル業種として、製造業、卸売業、小売業、サービス業(店舗あり)、サービス業(店舗なし)の5つを設定していますので幅広い対応が可能です。
具体的な評価指標については、以下の資料を参照ください。
「経営革新評価システム」の特長
体系的な評価項目、客観的な評価基準等を特長としており、中小企業診断士であれば初心者でもベテランでも同じレベルで企業を評価できることを目指しています。
また、評価結果の報告書についても、フォーマット化することで評価結果を迅速に報告できるよう整備されています。
総合評価報告書のフォーマットイメージ
部門評価報告書のフォーマットイメージ